うつ病の症状と治療法｜
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うつ病とは何か

うつ病（major depressive disorder：大うつ病性障害）は、抑うつ気分または興味・喜びの喪失を中核症状とし、認知・身体機能・社会生活に持続的な障害をもたらす精神疾患である。世界保健機関（WHO）の報告では、世界における障害調整生存年数（DALYs）の主要原因疾患の一つとして位置づけられており、医学的にも社会的にも極めて重要な疾患群である。

厚生労働省「患者調査」によれば、日本における気分障害（うつ病・双極性障害を含む）の総患者数は約170万人と推計され、生涯有病率は約6％とされる。すなわち、日本人の約15〜20人に1人が生涯のいずれかの時点でうつ病を経験する計算になる。決して稀な疾患ではなく、誰にとっても起こりうる医学的問題である。

うつ病の症状

うつ病の症状は精神症状と身体症状に大別され、両者は相互に影響しながら患者の機能を低下させる。臨床現場では、患者が「眠れない」「食欲がない」「疲れが取れない」といった身体症状を主訴として来院し、診察の過程でうつ病が明らかになるケースも多い。

① 精神症状

• 抑うつ気分（一日のほとんどで持続する憂うつ感、空虚感、悲しみ）
• 興味・喜びの喪失（アンヘドニア：従来楽しめた活動への関心の消失）
• 思考力・集中力の低下、決断困難
• 無価値感、過剰な罪責感
• 希死念慮、自殺企図

② 身体症状

• 不眠（特に早朝覚醒）あるいは過眠
• 食欲低下または過食、体重の有意な変化
• 易疲労性、気力の減退
• 精神運動性の焦燥または制止
• 頭痛、肩こり、消化器症状などの自律神経症状

特に注意すべきは日内変動である。典型的なうつ病では午前中に症状が最も重く、夕方にかけてやや軽減する経過を取ることが多い。これは内因性の特徴とされ、診断上の重要な参考所見となる。

診断基準（DSM-5／ICD-11）

うつ病の診断は、米国精神医学会のDSM-5またはWHOのICD-11に準拠して行われる。DSM-5では、以下の9症状のうち5つ以上が2週間以上持続し、そのうち少なくとも1つは「抑うつ気分」または「興味・喜びの喪失」であることが必要とされる。

症状カテゴリ	具体的内容	診断上の位置づけ
抑うつ気分	ほぼ毎日、一日中続く憂うつ感	中核症状（必須項目A）
興味・喜びの喪失	すべての活動への関心低下	中核症状（必須項目B）
体重・食欲の変化	有意な体重減少／増加	付随症状
睡眠障害	不眠または過眠	付随症状
精神運動の変化	焦燥または制止	付随症状
易疲労感	気力の減退	付随症状
無価値感・罪責感	過剰または不適切な自責	付随症状
思考・集中力低下	決断困難	付随症状
希死念慮	死についての反復的思考	付随症状（最重要）

さらに、これらの症状が社会的・職業的機能に明らかな障害をもたらしていること、そして物質や他の医学的疾患による直接的影響でないことが要件となる。診断は単一の症状のみから判断されるものではなく、経過・重症度・機能障害の程度を総合的に評価して下される。

鑑別すべき疾患

うつ症状を呈する疾患はうつ病に限らない。誤診は治療方針を根本から誤らせるため、以下の疾患との鑑別が臨床上極めて重要である。

• 双極性障害：過去に軽躁・躁状態のエピソードが存在する場合、治療は単極性うつ病とは大きく異なる。抗うつ薬単剤投与は躁転リスクを高めるため避けるべきである。
• 適応障害：明確なストレス因に反応した抑うつ症状で、症状の重症度や持続期間がうつ病の基準に達しないもの。
• 身体疾患：甲状腺機能低下症、貧血、ビタミンD・B12欠乏、悪性腫瘍などはうつ症状を呈しうる。
• 薬剤性：副腎皮質ステロイド、インターフェロン、一部の降圧薬などはうつ症状を誘発しうる。
• 認知症：高齢者では仮性認知症としてのうつ病と、初期認知症の鑑別が必要となる。

標準的な治療法

うつ病の治療は「日本うつ病学会治療ガイドライン」および国際的な治療指針（NICE、APA等）に基づき、薬物療法・精神療法・心理社会的支援を病期と重症度に応じて組み合わせるのが標準である。

① 薬物療法

中等症以上のうつ病では、薬物療法が第一選択となる。第一選択薬はSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）またはSNRI（セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬）であり、副作用プロファイルと患者背景を考慮して選択する。

• SSRI：エスシタロプラム、セルトラリン、パロキセチン等
• SNRI：デュロキセチン、ベンラファキシン等
• NaSSA：ミルタザピン
• その他：トラゾドン、ボルチオキセチン等

効果判定には通常2〜4週間を要し、十分な効果が得られない場合は増量・薬剤変更・増強療法を検討する。寛解後も再発予防のため少なくとも6ヶ月以上の維持療法が推奨される。

② 精神療法

軽症〜中等症では、認知行動療法（CBT）や対人関係療法（IPT）が薬物療法と同等またはそれ以上のエビデンスを有する。中等症以上でも薬物療法との併用により再発率の低下が示されている。

③ 休養と環境調整

うつ病治療における休養の重要性は強調されるべきである。特に職場のストレスが発症要因となっている場合、診断書による休職判断が治療の第一歩となることも少なくない。当院でも傷病手当金や休職に必要な診断書の発行を行っている。

オンライン診療での対応可否

うつ病はオンライン診療との親和性が比較的高い疾患である。診断と治療効果判定の多くが問診と精神症状の観察に依拠するため、ビデオ通話による対面診察で十分な情報が得られる。厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」においても、精神疾患の継続診療および一定条件下での初診対応は認められている。

オンライン診療が適する症例

• 軽症〜中等症のうつ病で、自宅療養が可能な状態
• 通院困難（地理的・身体的・心理的理由）な患者
• すでに診断・治療方針が確立しており、安定した薬物療法を継続中の患者
• 傷病手当金・自立支援医療等の書類作成が必要な患者

対面診療が望ましい症例

• 重度の希死念慮があり、入院加療を要する可能性が高い症例
• 精神病性の特徴（幻覚・妄想）を伴う重症うつ病
• 身体合併症の評価が緊急に必要な症例
• 電気けいれん療法（ECT）等の特殊治療を要する治療抵抗性うつ病

北海道におけるアクセス問題

北海道は東京都の約40倍の面積を擁する一方、精神科専門医の多くは札幌圏に集中している。道東・道北・離島を含む地域では、専門医による診療を受けるために数時間の移動を要することも珍しくない。これは、早期介入が予後を大きく左右するうつ病において、看過できない医療アクセスの問題である。

加えて、うつ病に罹患した患者にとって長距離の通院そのものが大きな負担となる。意欲・気力の低下している状態で公共交通機関を利用すること、慣れない都市部に出向くことは、治療継続を阻害する要因となりうる。

オンライン診療は、こうした北海道特有の地理的・心理的障壁を解消する有効な手段である。自宅という安全な環境から、精神科専門医による標準的医療を受けられることは、治療継続率と予後の改善に資すると考えられる。

当院について

北海道オンラインクリニック（医療法人鳳應会）では、統括医師・道塚瞬が日本専門医機構認定 精神科専門医および厚生労働省 精神保健指定医の両資格を有しており、初診から必ず専門医が担当する。

うつ病に関しては、ガイドラインに準拠した薬物療法、休職判断・診断書発行、自立支援医療制度の活用支援まで、北海道全域の患者に対し一貫してオンラインで提供している。「専門医に診てもらいたいが、近くにいない」「通院の負担で治療を中断していた」という方は、専門医への相談を検討いただきたい。